1-4 貧しさの研究にもっと参加してみる
村のエリートが貧しさを証明して記録していくという事実は、なぜ人が変われば、貧しさへの取り組みが著しく異なってくるのかということを示す理由のひとつになるのかもしれない。なぜ（村のように）小さな社会なら、自分たちのなかで本当に貧しい者を見つけることができるという事実を利用しないのだろうか。そして一人一人の村人には歪曲したくなる理由がはっきりと十分にあるけれど、もし情報を十分にたくさん集めたら、歪曲したくなる理由もトーンダウンされるかもしれない。
インド最大のマイクロ・ファイナンス協会のバンダムは、こうした取り組みを活用して、彼らのウルトラ貧困プログラムの恩恵をうける人を決めた。このプログラムのもとで、マイクロ・クレディットの傘下に置かれた人々と同じくらいに貧しいと定義された家族には、「財産」という贈り物（牛が一頭であったり、山羊が二、三匹であったり、脱穀調整器であったりする）をしたり、短期の収入補助を与えた（財産から負債を払い終えるまでのあいだ）。このおかげで人々は悲惨な貧困から永遠に救われるかもしれないという希望をいだき、村の貧乏な人たちの中でも主流をなす人々の中にはいりはじめた。ウルトラ貧乏を定義するために、このプログラムを最初に提案したバングラディッシュのNGOのBRACによって研究された方法にしたがって、バンダンは参加型農村評価（PRAs）を村で実行した。PRAにおいては、村の様々な部門から抽出された最低でも12人の村人が一緒に座り、それぞれの家庭がどの居住地にいるのかという村の地図をうめた。それから家庭を、一番貧しいグループから一番豊かなグループまで六つのグループに分けた。PRA（参加型農村評価）の結果、バンダムは低く評価された家庭から、およそ30の家庭を選んだ。
バンダンの調査はここでとまらなかった。その後、この30の家庭について財産や他の情報をあつめ、最終的に10の家庭がウルトラ貧困のプログラムの対象となるように選んだ。しかしながら私たちは、とても貧しい人を対象とするPRAの効果について関心をもったが、ある点、PRAの効果はこの取り組みの有効性を証明している（2008年のバナジー、カトパデェー、デュフロ、サピロを参照）。PRAの下二つのグループに分けられた人々が所有する土地は、調査された他の人々より0.13エーカー少ないのだが、やがてこうした人々が所有する平均的な土地の所有とは、実際には0.11エーカーであることを知り仕方ないと思う。同じようなことだが、調査した村民のうち34％がいつも十分な食事をとっていないが、この割合はPRAの中でも一番貧しい二つのグループのあいだでは17％高くなる（結果として50％になる）。こうした家庭は学校教育も受けさせようとしないし、子供や障害のある家族には学校をやめさせようとする。
